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一人ひとりの可能性を広げる

採用活動

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
応募者数(技術職) 180,648※1 141,524※2 139,720※2
面接数(技術職) 60,628※1 59,943※2 63,247※2
新卒採用数(技術職) 584※3 549※4 425※5
新卒採用数(一般職)※6 22 12 4
中途採用数(技術職) 14,406※7 10,767※2 12,662※2
中途採用数(一般職)※6 197 79 140
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キャリア形成支援活動

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
教育受講延べ人数 44,351※8 57,242※5 79,465※5
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キャリアパス

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
One UT利用者数※6 570 478 81
Next UT利用者数※6 541 606 760
UTエントリー利用者数※6 295 272 243
技術職から一般職への職種転換※6 60 52 74
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人材開発指標

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
年収の中央値※6 千円 3,346 3,559 3,360
年収の中央値の上昇率(FY2021.3比)※9 +5.7 +10.7 +12.1
技術職社員の月間定着率 96.8※10 96.5※4 96.1※4
在籍人数(国内社員)※6 33,478 33,745 35,019
在籍人数(技術職)※6 31,636 31,936 33,078
在籍人数(一般職)※6 1,842 1,809 1,941
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職場開発活動

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
取引先企業数 1,658※11 1,953※6 2,260※6
職場数 ヶ所 2,197※11 2,697※6 3,028※6
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多様性指標

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
シニア採用数※6 181 265 432
障害者採用数※12 152 86 59
女性採用数(技術職)※6 5,078 4,567 4,417
女性採用数(一般職)※6 72 22 54
女性の取締役比率※13 % 14.3 16.7 16.7
女性の管理職比率※14 % 11.2 12.7 14.0
社員の女性比率※6 % 28.7 34.6 32.1
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事業基盤の継続的な強化

適正な労働慣行

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
育児休業取得数(総数)※6 256 228 296
男性社員の育児休業取得数※6 27 34 64
女性社員の育児休業取得数※6 229 194 232
男性社員の育児休業取得率※6 % 13.8 39.5
育児休業復職率※6 % 83.2 57.0 58.9
介護休業取得数※6 12 8 4
無期雇用比率 % 95.5※15 91.9※4 84.9※4
有期雇用比率 % 4.5※15 8.1※4 15.1※4
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データセキュリティ

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
情報セキュリティ教育受講者数※11 27,343 30,645 29,978
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従業員の安全衛生

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
平均残業時間 時間 16.4※15 14.5※4 12.3※4
労働災害発生率※4
(労働災害による死傷者数/のべ実労働時間数×1,000,000)
1.57
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公正で透明性の高い組織統制

事業倫理

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
コンプライアンス研修受講者数※11 27,343 30,645 29,978
重大な法令違反件数※6 0 0 0
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コーポレート・ガバナンス

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
株主総会出席者数※13
(ライブ視聴者含む)
32 18 35
株主総会質問数※13 4 8 6
議決権行使率※13 % 88.7 90.5 83.5
独立社外役員比率※13 % 63.6 50.0 66.7
取締役会平均出席率※13 % 99.5 100.0 100.0
取締役会開催数※13 20 16 16
監査等委員会開催数※13 10 12
指名委員会開催数※13 1
指名・報酬委員会開催数※13 3 5 4
IT投資委員会開催数※13 13 12 7
コンプライアンス・リスク管理会議開催数※13 12 12 12
ガバナンス検討会開催数※13 4 2 2
経営会議開催数※13 35 35 35
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行動規範

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
内部通報窓口での受付件数 111※11 180※6 129※6
人権関連相談件数 18※11 32※6 19※6
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環境への適切な配慮

環境マネジメント

単位 2022年
3月期
2023年
3月期
2024年
3月期
温室効果ガス排出量※16、※17 t-CO2 1,900.5 2,493.1 2,819.4
 温室効果ガス排出量(スコープ1) t-CO2 1,871.2 2,463.8 2,788.6
 温室効果ガス排出量(スコープ2) t-CO2 29.2 29.2 29.2
 温室効果ガス排出量(スコープ3) t-CO2
売上高に対する紙の消費量※18、※19 57.0 42.0 36.7
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※1
UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※2
UTエイム、 UTコネクト、UTコンストラクション
※3
UTエイム、UTパベック、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※4
UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※5
UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝、UTハートフル
※6
日本国内のグループ会社
※7
UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、シーケル、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※8
UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※9
マニュファクチャリング事業、エンジニアリング事業
※10
UTエイム、UTコミュニティ、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※11
UT エクサス・クリエを除く日本国内のグループ会社
※12
UTグループ、UTハートフル
※13
UTグループ
※14
UTグループ、UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※15
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション、UTハートフル
※16
UTグループ、UTエイム
※17
環境省・経済産業省『グリーン・バリューチェーンプラットフォーム』に基づいて排出量を算出しています。
Scope1:社用車利用による温室効果ガス排出量
Scope2:オフィスにおける電力使用による温室効果ガス排出量
Scope3:上記除く間接排出量
※18
UTグループ、UTエイム、UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝
※19
2020年3月期を100とした指数