SUSTAINABILITY INDEX

サステナビリティ指標

一人ひとりの可能性を広げる

採用活動

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
応募者数（技術職）	人	141,524※2	139,720※2	124,259※19
面接数（技術職）	人	59,943※2	63,247※2	62,780※19
新卒採用数（技術職）	人	549※4	425※5	464※19
新卒採用数（一般職）※6	人	12	4	6
中途採用数（技術職）	人	10,767※2	12,662※2	11,414※19
中途採用数（一般職）※6	人	79	140	152

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キャリアパス

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
One UT利用者数※6	人	478	81	251
Next UT利用者数※6	人	620	770	852
UTエントリー利用者数※6	人	272	243	96
技術職から一般職への職種転換※6	人	52	74	45

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人材開発指標

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
年収の中央値※6	千円	3,559	3,360	3,225
年収の中央値の上昇率（FY2021.3比）	％	+10.7※9	+12.1※9	+7.9※20
技術職社員の月間定着率	％	96.5※4	96.1※4	95.3※21
在籍人数（国内社員）※6	人	33,745	35,019	36,344
在籍人数（技術職）※6	人	31,936	33,078	34,289
在籍人数（一般職）※6	人	1,809	1,941	2,055

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職場開発活動

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
取引先企業数※6	社	1,953	2,260	2,754
職場数※6	ヶ所	2,697	3,028	3,639

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多様性指標

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
シニア採用数※6	人	265	432	538
障害者採用数※12	人	86	59	76
障害者雇用率※12	人	2.65	2.65	2.74
女性採用数（技術職）※6	人	4,567	4,417	4,561
女性採用数（一般職）※6	人	22	54	64
女性の取締役比率※13	%	16.7	16.7	20.0
女性の管理職比率	%	12.7※14	14.0※14	13.6※22
社員の女性比率※6	%	34.6	32.1	31.2

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事業基盤の継続的な強化

適正な労働慣行

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
育児休業取得数（総数）※6	人	228	296	321
男性社員の育児休業取得数※6	人	34	64	55
女性社員の育児休業取得数※6	人	194	232	266
男性社員の育児休業取得率※6	%	13.8	39.5	40.8
育児休業復職率※6	%	57.0	58.9	84.7
介護休業取得数※6	人	8	4	13
無期雇用比率	%	91.9※4	84.9※4	81.2
有期雇用比率	%	8.1※4	15.1※4	18.8

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データセキュリティ

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
情報セキュリティ教育受講者数※11	人	30,645	29,978	30,273

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従業員の安全衛生

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
平均残業時間	時間	14.5※4	12.3※4	12.5
労働災害発生率※4 （労働災害による死傷者数/のべ実労働時間数×1,000,000）	件	–	1.57	1.54

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公正で透明性の高い組織統制

事業倫理

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
コンプライアンス研修受講者数※11	人	30,645	29,978	30,273
重大な法令違反件数※6	件	0	0	0

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コーポレート・ガバナンス

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
株主総会出席者数※13 （ライブ視聴者含む）	人	18	35	42
株主総会質問数※13	問	8	6	10
議決権行使率※13	%	90.5	83.5	79.0
独立社外役員比率※13	%	50.0	66.7	40.0
取締役会平均出席率※13	%	100.0	100.0	98.0
取締役会開催数※13	回	16	16	18
監査等委員会開催数※13	回	10	12	12
指名・報酬委員会開催数※13	回	5	4	4
IT投資委員会開催数※13	回	12	7	6
コンプライアンス・リスク管理会議開催数※13	回	12	12	12
ガバナンス検討会開催数※13	回	2	2	2
経営会議開催数※13	回	35	35	27

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行動規範

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
内部通報窓口での受付件数※6	件	180	129	180
人権関連相談件数※6	件	32	19	27

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環境への適切な配慮

環境マネジメント

	単位	2023年 3月期	2024年 3月期	2025年 3月期
温室効果ガス排出量※15、※16	t-CO₂	2,493.1	2,819.4	2,880.4
温室効果ガス排出量（スコープ1）	t-CO₂	2,463.8	2,788.6	2,852.8
温室効果ガス排出量（スコープ2）	t-CO₂	29.2	30.9	27.6
温室効果ガス排出量（スコープ3）	t-CO₂	–	–	–
売上高に対する紙の消費量※17、※18	–	42.0	36.7	24.8

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※1: UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※2: UTエイム、 UTコネクト、UTコンストラクション
※3: UTエイム、UTパベック、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※4: UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※5: UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝、UTハートフル
※6: 日本国内のグループ会社
※7: UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、シーケル、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※8: UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※9: マニュファクチャリング事業、エンジニアリング事業
※10: UTエイム、UTコミュニティ、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※11: UT エクサス・クリエを除く日本国内のグループ会社
※12: UTグループ、UTハートフル
※13: UTグループ
※14: UTグループ、UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※15: UTグループ、UTエイム
※16: 環境省・経済産業省『グリーン・バリューチェーンプラットフォーム』に基づいて排出量を算出しています。
Scope1：社用車利用による温室効果ガス排出量
Scope2：オフィスにおける電力使用による温室効果ガス排出量
Scope3：上記除く間接排出量
※17: UTグループ、UTエイム、UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝
※18: 2020年3月期を100とした指数
※19: UTエイム、UTコネクト、FUJITSU UT、エフサスクリエ
※20: マニュファクチャリング事業
※21: UTエイム、UTコネクト
※22: UTグループ、UTエイム、UTコネクト

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