SUSTAINABILITY INDEX

サステナビリティ指標

一人ひとりの可能性を広げる

採用活動

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
応募者数（技術職）	人	180,648※1	141,524※2	139,720※2
面接数（技術職）	人	60,628※1	59,943※2	63,247※2
新卒採用数（技術職）	人	584※3	549※4	425※5
新卒採用数（一般職）※6	人	22	12	4
中途採用数（技術職）	人	14,406※7	10,767※2	12,662※2
中途採用数（一般職）※6	人	197	79	140

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キャリア形成支援活動

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
教育受講延べ人数	人	44,351※8	57,242※5	79,465※5

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キャリアパス

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
One UT利用者数※6	人	570	478	81
Next UT利用者数※6	人	541	606	760
UTエントリー利用者数※6	人	295	272	243
技術職から一般職への職種転換※6	人	60	52	74

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人材開発指標

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
年収の中央値※6	千円	3,346	3,559	3,360
年収の中央値の上昇率（FY2021.3比）※9	％	+5.7	+10.7	+12.1
技術職社員の月間定着率	％	96.8※10	96.5※4	96.1※4
在籍人数（国内社員）※6	人	33,478	33,745	35,019
在籍人数（技術職）※6	人	31,636	31,936	33,078
在籍人数（一般職）※6	人	1,842	1,809	1,941

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職場開発活動

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
取引先企業数	社	1,658※11	1,953※6	2,260※6
職場数	ヶ所	2,197※11	2,697※6	3,028※6

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多様性指標

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
シニア採用数※6	人	181	265	432
障害者採用数※12	人	152	86	59
女性採用数（技術職）※6	人	5,078	4,567	4,417
女性採用数（一般職）※6	人	72	22	54
女性の取締役比率※13	%	14.3	16.7	16.7
女性の管理職比率※14	%	11.2	12.7	14.0
社員の女性比率※6	%	28.7	34.6	32.1

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事業基盤の継続的な強化

適正な労働慣行

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
育児休業取得数（総数）※6	人	256	228	296
男性社員の育児休業取得数※6	人	27	34	64
女性社員の育児休業取得数※6	人	229	194	232
男性社員の育児休業取得率※6	%	–	13.8	39.5
育児休業復職率※6	%	83.2	57.0	58.9
介護休業取得数※6	人	12	8	4
無期雇用比率	%	95.5※15	91.9※4	84.9※4
有期雇用比率	%	4.5※15	8.1※4	15.1※4

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データセキュリティ

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
情報セキュリティ教育受講者数※11	人	27,343	30,645	29,978

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従業員の安全衛生

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
平均残業時間	時間	16.4※15	14.5※4	12.3※4
労働災害発生率※4 （労働災害による死傷者数/のべ実労働時間数×1,000,000）	件	–	–	1.57

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公正で透明性の高い組織統制

事業倫理

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
コンプライアンス研修受講者数※11	人	27,343	30,645	29,978
重大な法令違反件数※6	件	0	0	0

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コーポレート・ガバナンス

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
株主総会出席者数※13 （ライブ視聴者含む）	人	32	18	35
株主総会質問数※13	問	4	8	6
議決権行使率※13	%	88.7	90.5	83.5
独立社外役員比率※13	%	63.6	50.0	66.7
取締役会平均出席率※13	%	99.5	100.0	100.0
取締役会開催数※13	回	20	16	16
監査等委員会開催数※13	回	–	10	12
指名委員会開催数※13	回	1	–	–
指名・報酬委員会開催数※13	回	3	5	4
IT投資委員会開催数※13	回	13	12	7
コンプライアンス・リスク管理会議開催数※13	回	12	12	12
ガバナンス検討会開催数※13	回	4	2	2
経営会議開催数※13	回	35	35	35

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行動規範

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
内部通報窓口での受付件数	件	111※11	180※6	129※6
人権関連相談件数	件	18※11	32※6	19※6

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環境への適切な配慮

環境マネジメント

	単位	2022年 3月期	2023年 3月期	2024年 3月期
温室効果ガス排出量※16、※17	t-CO₂	1,900.5	2,493.1	2,819.4
温室効果ガス排出量（スコープ1）	t-CO₂	1,871.2	2,463.8	2,788.6
温室効果ガス排出量（スコープ2）	t-CO₂	29.2	29.2	29.2
温室効果ガス排出量（スコープ3）	t-CO₂	–	–	–
売上高に対する紙の消費量※18、※19	–	57.0	42.0	36.7

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※1: UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※2: UTエイム、 UTコネクト、UTコンストラクション
※3: UTエイム、UTパベック、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※4: UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※5: UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝、UTハートフル
※6: 日本国内のグループ会社
※7: UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、シーケル、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※8: UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※9: マニュファクチャリング事業、エンジニアリング事業
※10: UTエイム、UTコミュニティ、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※11: UT エクサス・クリエを除く日本国内のグループ会社
※12: UTグループ、UTハートフル
※13: UTグループ
※14: UTグループ、UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※15: UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション、UTハートフル
※16: UTグループ、UTエイム
※17: 環境省・経済産業省『グリーン・バリューチェーンプラットフォーム』に基づいて排出量を算出しています。
Scope1：社用車利用による温室効果ガス排出量
Scope2：オフィスにおける電力使用による温室効果ガス排出量
Scope3：上記除く間接排出量
※18: UTグループ、UTエイム、UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝
※19: 2020年3月期を100とした指数

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