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SUSTAINABILITY INDEX

サステナビリティ指標

一人ひとりの可能性を広げる

採用活動

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
応募者数（技術職） 人 139,720※1 124,259※13 162,605※4
新卒採用数（技術職） 人 425※3 464※13 398※4
新卒採用数（一般職）※4 人 4 6 7
中途採用数（技術職） 人 12,662※1 13,885※14 15,129​​​​​​​※4
中途採用数（一般職）※4 人 140 152 134
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キャリアパス

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
エンジニア数※16 人 – 1,154 1,222
Next UT利用者数※4 人 770 830 815
UTエントリー利用者数※4 人 243 96 185
技術職から一般職への職種転換※4 人 74 45 34
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人材開発指標

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
年収の中央値※4 千円 3,360 3,225 3,267
離職率※14 ％ 4.1% 4.4% 3.9%
在籍人数（国内社員）※4 人 35,019 36,344 34,769
在籍人数（技術職）※4 人 33,078 34,289 32,922
在籍人数（一般職）※4 人 1,941 2,055 1,847
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職場開発活動

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
取引先企業数※4 社 2,260 2,754 2,865
職場数※4 ヶ所 3,028 3,639 3,500
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多様性指標

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
シニア採用数※4 人 432 538 933
障害者採用数※6 人 59 76 83
障害者雇用率※6 人 2.65 2.74 2.72
女性採用数（技術職）※4 人 4,417 4,561 4,363
女性採用数（一般職）※4 人 54 64 74
女性の取締役比率※7 % 16.7 20.0 20.0
女性の管理職比率 % 14.0※8 13.6※15 15.3※15
社員の女性比率※4 % 32.1 31.2 27.9
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事業基盤の継続的な強化

適正な労働慣行

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
育児休業取得数（総数）※4 人 296 321 349
男性社員の育児休業取得数※4 人 64 55 76
女性社員の育児休業取得数※4 人 232 266 273
男性社員の育児休業取得率※4 % 39.5 40.8 47.2
育児休業復職率※4 % 58.9 84.7 59.8
介護休業取得数※4 人 4 13 12
無期雇用比率 % 84.9※2 81.2 83.7
有期雇用比率 % 15.1※2 18.8 16.3
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データセキュリティ

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
情報セキュリティ教育受講者数※5 人 29,978 30,273 34,041
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従業員の安全衛生

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
平均残業時間 時間 12.3※2 12.5 11.8
労働災害発生率※2 （労働災害による死傷者数/のべ実労働時間数×1,000,000） – 1.57 1.54 1.64
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公正で透明性の高い組織統制

事業倫理

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
コンプライアンス研修受講者数※5 人 29,978 30,273 34,041
重大な法令違反件数※4 件 0 0 0
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コーポレート・ガバナンス

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
株主総会出席者数※7 （ライブ視聴者含む） 人 35 42 46
株主総会質問数※7 問 6 10 8
議決権行使率※7 % 83.5 79.0 77.4
独立社外役員比率※7 % 66.7 40.0 40.0
取締役会平均出席率※7 % 100.0 98.0 98.0
取締役会開催数※7 回 16 18 17
監査等委員会開催数※7 回 12 12 12
指名・報酬委員会開催数※7 回 4 4 7
IT投資委員会開催数※7 回 7 6 9
コンプライアンス・リスク管理会議開催数※7 回 12 12 12
ガバナンス検討会開催数※7 回 2 2 2
経営会議開催数※7 回 35 27 46
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行動規範

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
内部通報窓口での受付件数※4 件 129 180 169
人権関連相談件数※4 件 19 27 12
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環境への適切な配慮

環境マネジメント

  単位 2024/3期 2025/3期 2026/3期
温室効果ガス排出量※9、※10 t-CO2 2,819.4 2,880.4 2,891.8
　温室効果ガス排出量（スコープ1） t-CO2 2,788.6 2,852.8 2,864.1
　温室効果ガス排出量（スコープ2） t-CO2 30.9 27.6 27.7
　温室効果ガス排出量（スコープ3） t-CO2 – – –
売上高に対する紙の消費量※11、※12 – 36.7 24.8 26.4
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※1
UTエイム、 UTコネクト、UTコンストラクション
※2
UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※3
UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝、UTハートフル
※4
日本国内のグループ会社
※5
UT エクサス・クリエを除く日本国内のグループ会社
※6
UTグループ、UTハートフル
※7
UTグループ
※8
UTグループ、UTエイム、 UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※9
UTグループ、UTエイム
※10
環境省・経済産業省『グリーン・バリューチェーンプラットフォーム』に基づいて排出量を算出しています。
Scope1：社用車利用による温室効果ガス排s出量
Scope2：オフィスにおける電力使用による温室効果ガス排出量
Scope3：上記除く間接排出量
※11
UTグループ、UTエイム、UTコネクト、UTテクノロジー、UTコンストラクション、FUJITSU UT、UT東芝
※12
2020年3月期を100とした指数
※13
 UTエイム、UTコネクト、FUJITSU UT、エフサスクリエ
※14
UTエイム、UTエージェント
※15
UTグループ、UTエイム、UTコネクト
※16
UTエイム

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