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一人ひとりの可能性を広げる

採用活動

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
応募者数(技術職)※1 133,644 109,220 116,463 180,648
面接数(技術職)※1 40,077 35,252 36,753 60,628
新卒採用数(技術職)※2 637 951 553 584
新卒採用数(一般職)※3 12 26 17 22
中途採用数(技術職)※4 10,060 6,483 7,291 14,406
中途採用数(一般職)※3 165 93 76 197
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キャリア形成支援活動

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
教育受講延べ人数※6 19,955 37,005 32,874 44,351
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キャリアパス

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
One UT利用者数 607※6 322※6 236※6 570※3
Next UT利用者数 561※2 456※2 412※2 541※3
UTエントリー利用者数※3 443 406 348 295
技術職から一般職への職種転換※3 71 55 18 60
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人材開発指標

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
年収の中央値※3 3,346,991
年収の中央値の上昇率※7 +5.8
技術職社員の定着率※8 96.8
在籍人数(国内社員)※3 21,746 22,305 25,083 33,478
在籍人数(技術職)※3 31,636
在籍人数(海外技術職社員)※10 13,982
在籍人数(一般職)※3 1,842
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職場開発活動

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
取引先企業数(国内) 909※3 1,042※3 1,538※3 1,658※9
取引先企業数(海外)※10 86
職場数(国内)※9 ヶ所 2,197
職場数(海外)※10 ヶ所 157
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多様性指標

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
シニア採用数 260※11 569※11 425※11 1,939※3
障害者採用数 29※7 33※7 14※7 152※12
女性採用数(技術職) 2,512※4 1,914※4 2,838※4 5,078※3
女性採用数(一般職) 50※11 49※11 36※11 72※3
女性の取締役比率※13 % 0.0 0.0 0.0 14.3
女性の管理職比率※3 % 8.5 11.0 10.5 14.3
従業員の女性比率※3 % 20.8 28.0 28.9 28.7
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事業基盤の継続的な強化

適正な労働慣行

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
育児休業取得数(総数)※3 242 256
男性社員の育児休業取得数※3 27
女性社員の育児休業取得数※3 229
育児休業復職率※3 % 91.8 83.1 79.6 83.2
介護休業取得数※3 4.0 12.0
平均残業時間※14 時間 18.2 11.5 16.4
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公正で透明性の高い組織統制

コーポレート・ガバナンス

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
株主総会出席者数※13 77 71 32 32
株主総会質問数※13 12 11 3 4
議決権行使率※13 % 80.8 85.0 80.1 88.7
独立社外役員比率※13 % 63.0 75.0 60.0 64.0
取締役会平均出席率※13 % 97.0 99.0 100.0 99.5
取締役会開催数※13 18 21 19 20
指名委員会開催数※13 4 4 4 1
指名・報酬委員会開催数※13 3
IT投資委員会開催数※13 10 9 13
コンプライアンス・リスク管理会議開催数※13 12 12 12 12
ガバナンス検討会開催数※13 4
経営会議開催数※13 35
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データセキュリティ

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
情報セキュリティ教育受講者数※9 27,343
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事業倫理

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
内部通報件数※9 5 5 0 1
人権関連相談件数※9 18
コンプライアンス研修受講者数 713※15 20,788※15 17,411※15 27,343※9
重大な法令違反件数※3 0 0 0 0
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環境への適切な配慮

環境マネジメント

単位 2019年
3月期
2020年
3月期
2021年
3月期
2022年
3月期
温室効果ガス排出量※16、※18 t-CO2 2,015.5 1,738.3 1,901.1
 温室効果ガス排出量(スコープ1) t-CO2
 温室効果ガス排出量(スコープ2) t-CO2 34.1 25.7 29.9
 温室効果ガス排出量(スコープ3) t-CO2 1,981.4 1,712.6 1,871.2
売上高に対する紙の消費量※17、※19 100.0 79.8 57.0
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※1
UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※2
UTエイム、UTパベック、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※3
日本国内のグループ会社
※4
UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、UTパベック、UTHP、UTコンストラクション
※5
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※6
UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※7
マニュファクチャリング事業、エンジニアリング事業
※8
UTエイム、UTコミュニティ、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※9
UT エクサス・クリエを除く日本国内のグループ会社
※10
海外のグループ会社
※11
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、サポート・システム、シーケル、UTパベック、UTHP、FUJITSU UT、UT東芝、UTシステムプロダクツ、UT MESC、UTテクノロジー、UTコンストラクション
※12
UTグループ、UTハートフル
※13
UTグループ(株主総会出席者数にはライブ配信視聴者数を含む)
※14
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UTテクノロジー、UTコンストラクション、UTハートフル
※15
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、FUJITSU UT、UT東芝、UTテクノロジー、UTコンストラクション、UTハートフル
※16
UTグループ、UTエイム
※17
UTグループ、UTエイム、UTコミュニティ、UTパベック、UTHP、UT東芝、UTシステムプロダクツ、UTテクノロジー、UTコンストラクション、UTハートフル
※18
環境省・経産省『グリーンバリューチェーンプラットフォーム』に基づいて排出量を算出しています。
Scope1:事業所での燃料の燃焼による温室効果ガスの直接排出量
Scope2:オフィスにおける電力使用にかかる二酸化炭素排出量
Scope3:上記除く主な間接排出量(社用車による業務移動)
※19
2020年3月期を100とした指数